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挑むは、「サステナビリティ」の可視化。SDGsデータサイエンス専門家集団 サステナブル・ラボが11職種公募。

挑むは、「サステナビリティ」の可視化
SDGsデータサイエンス専門家集団
サステナブル・ラボが11職種公募。

「持続可能性」を可視化する、SDGsデータプラットフォーマーの草分け
「ESG投資」や「サステナビリティ経営」の重要性が高まる昨今。日本はいま、持続可能な社会への転換期を迎えています。一方で「非財務情報」と呼ばれる持続可能性を測るデータの開示には、世界的ルールが定まり切っていない状況。つまりSDGs/ESG推進の“モノサシ”がない状態に、多くの投資家や事業会社が頭を悩ませているのです。

そんな課題に挑むのが、2019年に誕生した「サステナブル・ラボ」。定性的な情報が多く数値化が難しかったり、情報が分散していたりする「環境・社会貢献度」を、AIを用いて数値化することに成功した研究開発型スタートアップです。

機関投資家やプロフェッショナルファーム向けに、複雑な非財務情報の収集・整理・分析を効率化するSaaS型データバンク『TERRAST β』を開発。環境管理、働きやすさ、ダイバーシティなどあらゆる角度からのサステナビリティの定量化を可能にしました。すでに大手金融機関やシンクタンクでの導入実績も。あらゆる投資・経営判断がESG化していくなか、これからの日本、サステナブルな未来の創造を支えるデータプラットフォームです。
大手金融機関やメディアも注目──追い風を受け、新たなステージへ
国内では、2022年4月の株式市場区分再編により「非財務情報開示」への動きが本格化。また2021年末には現内閣が「非財務情報の開示ルール化」について言及しており、今後産業界での法整備も予想されています。

こうした動きを追い風に、非財務データバンクの先駆けともいえるサステナブル・ラボへの注目度は年々高まっており、さらなる事業拡大に向けた次のフェーズに移行しつつあります。金融庁や大手金融機関が主催する国内外のピッチコンテスト等での登壇・受賞実績や、日経新聞、朝日新聞、Forbes JAPANなど大手メディアへの掲載実績も増え、アライアンスや共同開発、プロダクト利用などに関する問い合わせも急増している状況。「持続可能社会」への歩みを加速させていくためには、このタイミングでの大胆な組織変革・強化が急務です。そこで今回、CxOなど中核ポジションも含む大規模公募を行なうことになりました。
CxOから専門職、ビジネス職まで計11職種を公募
今回のプロジェクトでは、研究開発チームをけん引する「CRO候補(Chief Research Officer)」をはじめ「CMO候補(Chief Marketing Officer)」「事業開発推進(Business Development)」「SaaSセールスマネージャー」「データサイエンティスト」「カスタマーサクセス」「バックエンドエンジニア」「フロントエンドエンジニア」「フルスタックエンジニア」「UX/UIデザイナー」「ひとりめ人事」の計11職種を公募(*)。それぞれのスペシャリスト人材を、経験業界問わず広く募ります。

サステナブル・ラボが目指すのは、データによる評価ビジネスではなく「新しいデータインフラ」の構築。そして、企業を経済的な「強さ」だけでなく、環境や社会への貢献といった「優しさ」も含めて評価する“新しい資本主義のカタチ”をスタンダードにしていくこと。そんな社会的インパクト、意義の大きいミッションに真正面から挑めるのは、同社ならではの環境ではないでしょうか。

エン・ジャパンでは、『AMBI』『ミドルの転職』『エンジニアhub』といった求人サービスを通じて応募を受け付け、人材の採用から入社後の活躍・定着まで一貫して支援します。世の中を少しでも良くしたい。既存のパラダイムをアップデートしたい。そんな志をお持ちの方に、ぜひご応募いただければと思います。

(*)職種数は2022年5月25日時点のものです。
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