日本で初めて、宇宙に届いた民間企業。100兆円市場を切り開く。
「地球は青かった」──。ユーリ・ガガーリンが世界で初めて宇宙へ行ってから、約半世紀。いま、宇宙を取り巻く状況は大きな変化を遂げています。国家主導だった宇宙開発は官民共創に移行し、民間企業による宇宙ビジネスへの参入が急増。現在40兆円ほどの市場は、2040年には少なくとも100兆円を超えると言われています。
2019年には、日本で初めて、民間企業が単独で開発したロケットが宇宙空間まで到達。その功績を残したのが、堀江貴文氏が創業した「インターステラテクノロジズ」です。“宇宙のまち”に取り組む「北海道大樹町」で、ロケットの設計から製造、試験、実際の打上げまですべてワンストップで実行。人工衛星開発の子会社も持ち、日本初のロケット×人工衛星ビジネスを目指す、注目の宇宙ベンチャーです。
誰もが宇宙に届く未来へ──作るのは「圧倒的に低価格で便利なロケット」。
インターステラテクノロジズが掲げるのは、「誰もが宇宙に手が届く未来」の実現。つまりは、企業や自治体、さらには国が、社会課題解決のために当たり前のように宇宙データを活用できる世界です。そのために同社は、人工衛星の小型化などによりニーズが高まっている「小型ロケット」に狙いを定め、宇宙活用の敷居を下げるべく、「圧倒的に低価格で便利なロケット」の開発に取り組んでいます。
超小型人工衛星を宇宙に運ぶことができるロケット「ZERO」の開発で見据えるのは、初号機の打上げ成功と量産化、そして実際に宇宙データが産業に活用されていく世界線──。これらを現実のものにしていくには、このタイミングでの大幅な組織強化が急務です。そこで今回、全20職種・総勢30名以上の大規模公募を実施することになりました。
全20職種を一斉公募。エンジニアから情シス、広報まで幅広く募集。
北海道大樹町本社や東京支社でさまざまな職種を採用している同社。今回の公募では、「プラントエンジニア」や「ロケットシステムエンジニア」から、「情報システム運用者」、「購買担当」まで全20職種と幅広いポジションで公募を実施します。ロケット開発に関する経験がなくとも、お持ちのスキルを活かしてチャレンジ可能です。
約100名という小規模な組織体制のため、一人ひとりの責任、そして裁量は大きなもの。ロケット開発という非常に難度の高い、そして未知ともいえる領域に好奇心を持って取り組んでいける方が歓迎されています。エン・ジャパンでは、『AMBI』『ミドルの転職』といった求人サービスを通じて応募を受け付け、人材の採用から入社後の活躍・定着まで一貫して支援。「宇宙に関わる仕事がしたい」「日本を代表する新たな産業をつくりたい」そんな志をお持ちの方に、ぜひご応募いただければと思います。
インタビュー・特集記事
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